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セミナー検索結果 : 遺伝子検査

遺伝子検査に関するセミナー

開催日
2019-02-28(木) 13:30~16:30
セミナータイトル
遺伝子検査のビジネス活用とその留意点
講師名
鈴木 景 氏 (GVA法律事務所 弁護士)
開催地
東京都千代田区
ステータス
締め切り
概要
昨今、技術の進歩に伴い、個人の遺伝情報を短い時間で取得することが可能となりました。これによって、個人の遺伝情報を投薬方針の検討に用いるなど、個人に最適化した医療を提供しようという「個別化医療」が注目を集めています。しかし一方で、個人の遺伝情報は「究極の個人情報」ともいうべきものとして、取扱については厳格なルールが敷かれています。また、法的な問題に加え、倫理上の問題も看過できません。
本セミナーでは、遺伝子を巡る規制を整理しながら、ビジネス活用における留意点について解説していきます。
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開催日
2017-10-24(火) 13:30~16:30
セミナータイトル
遺伝子検査ビジネスの法的諸問題
講師名
吉田 和央 弁護士 (森・濱田松本法律事務所〈元 金融庁監督局保険課 課長補佐〉)
開催地
東京都千代田区
ステータス
締め切り
概要
近時一般事業者による遺伝子検査ビジネスへの参入が相次いでいます。例えば、個人(消費者)から採取された検体の遺伝子を解析し、個人の有する遺伝子型に特徴的な疾患リスクや体質に関する情報を提供するサービスがあります。
遺伝子検査は、疾患の診断や治療・投薬の方針決定を目的として医療機関(医師)によって実施される場合もありますが、一般事業者による遺伝子検査は、医師を介さずに検体の採取や検査を実施し、消費者の疾患リスクや体質について気付きを与え、その生活習慣改善や健康増進を促す点に特徴があるといわれています。また、このような遺伝子検査を通じて収集した遺伝情報に関する知見の蓄積が進むことにより、新たな治療方法や薬の開発などにつながることも期待されており、そのための大学や製薬会社等との共同研究の動きも出てきています。
そこで、本セミナーでは、2015年11月17日から2016年10月19日までに厚生労働省で開催された「ゲノム情報を用いた医療等の実用化推進タスクフォース」での議論や本年5月30日に全面施行された個人情報保護法の改正なども踏まえつつ、医師法及び個人情報保護法との関係や研究倫理などの遺伝子検査ビジネスの法的諸問題について解説します。
あわせて、保険や雇用などの分野における遺伝情報の利用における問題や遺伝子検査の先にあるゲノム編集に関する問題について、諸外国の制度なども踏まえつつ日本における現状分析を行います。
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開催日
2018-08-06(月) 13:30~16:30
セミナータイトル
遺伝子検査と生命保険
講師名
藤澤 陽介 氏(スイス再保険会社 日本支店  Senior Health Solutions Manager)
開催地
東京都千代田区
ステータス
締め切り
概要
個人の持つ遺伝子によって疾病の発生確率がわかる発症前診断は、今後の消費者行動ひいては生命保険市場にどのような影響を与えるでしょうか。本セミナー前半では、まず私たちが現在いる世界における「疾患」を様々な形でマッピングしていきます。そこから遺伝子検査にフォーカスし、遺伝子検査がどのように疾患のランドスケープを変えていくのか議論していきたいと思います。また今回は、エピジェネティクスやゲノム編集等に関する最新の議論を紹介し、検査という観点だけでなく、遺伝子関連技術の応用性、可能性についても議論をしていきたいと思います。そして、セミナー後半では、遺伝子検査という外部環境の変化が保険会社に影響を及ぼす可能性について、リスク管理の視点で説明します。保険会社にとってリスク(Risk)は機会(Opportunity)でもあります。海外では、遺伝子検査を既に付帯サービスとして提供する保険会社も少なからずあり、本セミナーではその最新動向についても紹介します。遺伝子検査に関連するリスクは、エマージング・リスクに分類されるかもしれません。一般的にエマージング・リスクは、定量化困難なリスクとされていますが、海外では、遺伝子検査の普及が保険会社に与えるリスクを定量化しようという試みがあります。本セミナーでは、そのような定量化手法の紹介も行います。
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開催日
2019-08-05(月) 13:30~16:30
セミナータイトル
ゲノム・遺伝子ビジネスの法的諸問題
講師名
吉田 和央 氏 (森・濱田松本法律事務所 パートナー弁護士)
開催地
東京都千代田区
ステータス
お申し込み可
概要
社会構造を変革する技術としてAIがクローズアップされていますが、ゲノム関連技術も「生命の設計図」に関するものとして社会的に大きな注目を集めつつあります。
特にゲノム医療の進展はめざましく、例えば、がん細胞の遺伝子を調べて患者ごとに最適な治療法を探る「がん遺伝子パネル検査」が、この6月1日から公的医療保険の適用対象となりました。ゲノムを解析して疾患リスクや体質に関する情報を提供する遺伝子検査サービスについても、その普及とともに情報の利活用が進んでいます。他方で、ゲノム情報の利活用は、不当な差別につながらないかという問題をはらんでおり、特に保険分野において検討が進められています。
ゲノム編集技術により品種改良された食品や食品の開発も相次いでいます。生態系に悪影響が生じないかや食品としての安全性を確保できるのかといった問題も提起されていましたが、近時の環境省や厚労省によるルールの明確化等により、早ければこの夏にもゲノム編集技術により得られた食品が市場に流通するといわれています。
本セミナーでは、こうしたゲノム・遺伝子ビジネスの全体構造を俯瞰した上で、これに携わる様々な事業者(遺伝子検査業者、医療機関、検査受託業者、検査機器製造業者、情報分析業者、情報活用業者、保険会社、農業・食品関連業者など)が留意すべき法規制や諸問題を網羅的に解説します。
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開催日
2019-04-25(木) 9:30~12:30
セミナータイトル
ゲノム科学進展と保険事業の今後
講師名
佐々木 光信 氏 (株式会社保険医学総合研究所 代表取締役兼所長)
開催地
東京都千代田区
ステータス
締め切り
概要
ゲノム科学の進展は、医学に根本的な変革をもたらし、治療医学と予防医学(先制医療)に大きく影響を与えている。一方、ゲノム科学の進展を保険業としてどのように受け止めればよいのか、特に商品性、数理的リスク、危険選択への影響が注目されている。これに加えて、ゲノム検査取扱いに関する業界への法規制にも関心が高まっている。生命倫理を根拠とする規制の議論と規制の影響評価には、ゲノム科学の理解が必須である。ゲノム科学進展の最終的な影響を理解するには、ゲノム情報を含むバイオバンクの動向も重要である。バイオバンクで扱う健康・医療のビッグデータは、健康概念を変化させ保険業へ根本的インパクトを与える可能性がある。各項目について解説する。
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