金融セミナーの検索なら、金融セミナーのポータルサイト「セミナーサーチ」|コトラ

金融セミナー情報サイト セミナーサーチ

セミナー検索結果 : 決済インフラ

決済インフラに関するセミナー

開催日
2017-07-14(金) 9:30~12:30
セミナータイトル
決済高度化・FinTechの最新動向と決済インフラ改革の将来像
講師名
宿輪 純一 氏(帝京大学経済学部教授 慶應義塾大学経済学部非常勤講師 経済学博士)
開催地
東京都千代田区
ステータス
お申し込み可
概要
新決済インフラとしてのFinTech(フィンテック)・仮想通貨も発展し、法的にも定義付けされ、7月に消費税が非課税になる。さらに、様々な「決済インフラ」は日々改革されている。資金でも、証券でも、大規模な決済システムを含めた「決済インフラ」をはじめ、決済慣行の改革も進行中である。
 決済システム改革では、日本では新日銀ネットが稼働し、今後の予定では、24時間365日決済の決済小口決済システムや新しい全銀システムも導入され、証券決済期間が短縮化されるなど高度化が進行している。そもそも即時振込の全銀システムを始め、世界最高水準のレベルとなる。
 一方、金融庁は決済を巡る新しい法律「改正資金決済法」「改正銀行法」を施行し、金融機関の方針転換も行い、決済インフラ対応を含め金融機関の経営上の課題にもなってきた。
 ここでは、まず、Fintechや仮想通貨の発展や考え方ついて、そして金融庁の方針転換も説明する。その後、変わらない「決済の基本」を確認し、官民を挙げて推進している「決済高度化」、現在の「決済インフラ」とその改革の方向性を説明する。さらに、決済インフラのアジアへのリンク、金融機関のリスク管理の在り方も含め今後の決済インフラ改革の将来も検討する。
▲ページトップへ
開催日
2017-02-24(金) 9:30~12:30
セミナータイトル
決済業務の高度化、FinTechと決済の最新動向と未来像
講師名
宿輪 純一 氏(帝京大学経済学部教授 慶應義塾大学経済学部非常勤講師 経済学博士)
開催地
東京都千代田区
ステータス
締め切り
概要
日本では「決済高度化」が官民を挙げて進行中である。それは日本の金融面のインフラ投資ともいえるものである。さらに、資金でも、証券でも、大規模な決済システムや決済慣行の改革も進行中である。このような動きは、」金融機関の経営に影響が極めて大きいものである。
一方、FinTech や仮想通貨が注目を集めたが、その成長の方向性や将来も見えてきた。
決済システム改革では、具体的には、日本では新日銀ネットが稼働し、今後の予定では、24 時間365 時間決済の決済小口決済システムが導入され、証券決済機関が短縮化されるなど、決済インフラ改革による高度化が進行している。
ここでは、まず、変わらない「決済の基本」を確認し、官民を挙げて推進している「決済高度化」、現在の「決済インフラ」とその改革の方向性、FinTech のクリアすべき課題やそれぞれのサービスの将来性を検討する。さらに、決済インフラのアジアへのリンク、金融機関のリスク管理の在り方も検討する。また「クレジットカード」や「保険」の決済も解説する。
▲ページトップへ
開催日
2016-01-15(金) 9:30~12:30
セミナータイトル
決済インフラの最新動向と詳細解説
講師名
宿輪 純一 氏 (帝京大学 経済学部 経済学科 教授 慶應義塾大学 経済学部 非常勤講師 博士(経済学)、公開講義「宿輪ゼミ」代表)
開催地
東京都千代田区
ステータス
締め切り
概要
12月10日(予定)に東洋経済新報社から出版される、最新情報も十分に入った決済関連書籍の決定版『決済インフラ入門』の詳細を、タイムリーに解説する。
最近のIT(情報通信技術)の進歩は著しいものがある。ビットコインなどの仮想通貨が誕生し、それは通貨や金融商品に当たらないとしても、新しい価値移転(Value Transfer)の手段として経済・金融に浸透してきている。電子マネーは定着化し、ペイパル(PayPal)、スマートフォン・キャリア決済、LINE Pay などのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)決済といった「新しい決済」も誕生している。金融(Finance)とテクノロジー(Technology)を融合した「フィンテック(Fintech)」と呼ばれる新サービスも存在感を示し、市民権を得てきた。フィンテック対応のため、金融規制が緩和され、銀行などの金融持ち株会社が、傘下に金融関連のIT子会社を持つことが可能になり、新決済サービスを銀行の顧客に提供できる環境が整ってきている。
さらに、欧米を始め、日本でも決済システムの改革が進んでいる。それは銀行経営にとっては良い面もあるが、対応するのにも負担がかかり、決済の面から合併などが進行する可能性も否定できない。
一方、「決済リスク」は誤解が多い用語であるが、2008 年9月にリーマンショックが発生し、関連して多額の決済不履行が発生した。こうしたなか、CLS 銀行(CLS Bank)をはじめとした決済システムで「リスク(システミック・リスク)」の拡大を防止したものの、新たな規制により決済システムを始めとして市場全体で、決済リスク管理が強化されている。
今回は、国内・海外の金融機関(銀行)間における資金そして証券の決済システムや、リテール部門の電子マネー、クレジットカード、新しい仮想通貨なども含めた決済スキームを全体として「決済インフラ」と再定義し、金融商品毎に説明の上まとめ、「決済」全般を解説する。
もちろん、世界と日本の決済システムの変革も、その最新の情報をできる限りカバーした。最近、銀行間でも、リテール部門でも存在感を増している中国(人民元)と香港、そしてアジア(債券)の決済についても、特に解説する。
▲ページトップへ